乾癬性関節炎(関節症性乾癬)そのものは難病指定の対象ではなく、乾癬の仲間で指定難病として医療費助成を受けられるのは膿疱性乾癬(汎発型)です。乾癬性関節炎の治療費には、公的な医療保険の高額療養費制度を使えます。
高額療養費制度は、月ごとの窓口での支払いが上限額を超えた分を支給する仕組みです。上限に達する月が続くと4か月目から上限額がさらに下がる「多数回該当」もあり、飲み薬や注射薬を長く続ける負担を軽くできるでしょう。
この記事では、乾癬の病型による指定難病の対象の違いと、乾癬性関節炎の治療を無理なく続けるための高額療養費制度の使い方を解説します。
乾癬性関節炎は指定難病の対象になる?
乾癬性関節炎そのものは指定難病の対象に入っておらず、同じ乾癬の仲間で医療費助成の対象になるのは膿疱性乾癬(汎発型)です。病型ごとに使える公的な医療費の仕組みが分かれています。
乾癬性関節炎は指定難病に入らない
皮膚の赤い発疹や銀白色の鱗屑(皮膚の粉)に関節の腫れや痛みを伴う乾癬性関節炎は、国の指定難病の対象外です。関節の痛みが強くて日常生活で困っていても、乾癬性関節炎という病名だけでは難病法による医療費助成を申請できません。
一方、健康保険などの公的な医療保険が適用されるため、自己負担を一定額までに抑える高額療養費制度を利用して治療を続けられます。指定難病の対象になるかどうかと、使える公的な仕組みは病型によって次のように分かれます。
| 乾癬の病型 | 指定難病の対象か | 医療費に使える主な公的仕組み |
|---|---|---|
| 尋常性乾癬 | 対象外 | 高額療養費制度 |
| 乾癬性関節炎(関節症性乾癬) | 対象外 | 高額療養費制度 |
| 膿疱性乾癬(汎発型) | 対象(指定難病37) | 難病の医療費助成・高額療養費制度 |
助成の対象は膿疱性乾癬の汎発型である
乾癬の仲間のうち、指定難病として難病法による医療費助成の対象になるのは、全身に膿疱(膿を持った小さなポツポツ)が広がる膿疱性乾癬(汎発型)です。妊娠中に同じような症状が出る疱疹状膿痂疹も、この病型に含まれて医療費助成の対象となります。
乾癬には最も多い尋常性乾癬のほか、乾癬性関節炎や乾癬性紅皮症といった病型があります。そのうち指定難病の枠組みで扱われるのは、膿疱性乾癬(汎発型)だけです。
なお、膿疱性乾癬(汎発型)では先に尋常性乾癬が出てからこの病型へ進むことが多くあります。
手足だけの膿疱は指定難病から外れる
同じ膿疱性乾癬という名前でも、手のひらや足の裏、指先といった一部だけに膿疱が出る限局型は指定難病の対象から外れます。輪のような形の発疹に小さな膿疱が混じる病型や、尋常性乾癬の患者さんに一時的に膿疱が出た場合も対象外です。
これらの病型では全身の症状が軽く、一時的な変化にとどまるためです。
なお、尋常性乾癬の治療で一時的に膿疱が出た場合でも、繰り返し容易に膿疱が出る人がいます。皮膚科の専門医が一定期間観察し、膿疱性乾癬(汎発型)に含めた方がよいと判断した症例は対象に含まれます。
背骨が痛む型も強直性脊椎炎と区別する
乾癬性関節炎では手足の関節だけでなく、首や背中、腰といった背骨や骨盤の関節に炎症が及ぶタイプもあります。同じく背骨に炎症が起きる強直性脊椎炎は指定難病の対象です。
しかし、乾癬性関節炎は別の病気として扱われ、強直性脊椎炎の診断基準でも見分けるべき相手として挙げられています。
そのため、背中や腰の痛みが主な症状であっても、乾癬に伴う関節炎と診断された場合は強直性脊椎炎としての難病申請は行えません。自分の関節の痛みがどの病名で診断されているか、まずは主治医に確かめておきましょう。
膿疱性乾癬が指定難病になる理由
膿疱性乾癬(汎発型)が指定難病に定められているのは、急激な発熱とともに全身へ強い炎症が及び、入院治療を要する重い経過をたどりやすいからです。落ち着いたあとも再発を繰り返す難治性の特徴があります。
高熱と全身の膿疱で体力を激しく消耗する
膿疱性乾癬(汎発型)は乾癬全体の約1%を占めるまれな病型で、寒気や高い熱、全身のだるさとともに急激に発症します。全身の皮膚が赤く腫れ上がり、その上に無数の膿疱が現れて、全身のむくみや関節の痛みを伴うことも珍しくありません。
体の中で炎症を抑えるブレーキが足りなくなるか、炎症を強める働きが過剰になるため、全身に強い炎症が引き起こされます。高い熱が続いて体内の水分や栄養のバランスが崩れ、患者さんは著しく体力を消耗します。
急な悪化の時期には入院治療が必要になる
症状が急に強く出る時期には、ほとんどの患者さんで入院治療が必要です。強い炎症とむくみによって血液の巡りが悪くなり、心臓や腎臓に重い負担がかかるほか、肺の細い血管から水分が漏れ出す危険もあります。
特に高齢の患者さんでは命に関わる事態になりかねません。そのため、入院して安静を保ちながら、解熱剤や点滴で全身の水分バランスを整えます。
早い段階で適切な治療を行い、皮膚のバリア機能を補う軟膏も併用すれば、多くの患者さんが危機を乗り切れます。
症状が引いても再発しやすく治療が続く
治療で皮膚の赤みが消え、膿疱が破れて皮がむけてくると、このまま治ったのかと安心される方も多いかと思います。しかし、治癒や軽快に向かう人がいる一方で、約半数の患者さんは同じような程度の再発を繰り返すため、難治性の経過をたどります。
風邪などの感染症や妊娠、薬の服用も、再び全身に膿疱が広がる引き金の一つです。そのため、落ち着いたあとも飲み薬や注射薬、塗り薬による維持療法が欠かせません。
このように重い全身症状と入院、そして長い治療期間が重なるため、国の指定難病に定められています。
指定難病の医療費助成を受ける手順
膿疱性乾癬(汎発型)と診断されて医療費助成を受けるには、難病指定医による診断書を添えて都道府県や指定都市へ申請し、医療受給者証の交付を受けます。指定医療機関の窓口で提示すると、月々の自己負担が上限額までに抑えられます。
難病指定医の診断書を窓口へ提出する
指定難病の医療費助成を利用するには、まず都道府県や指定都市から指定を受けた「難病指定医」に、臨床調査個人票(診断書)を書いてもらいます。指定医以外の医師が書いた書類では申請できないため、受診先の医師が難病指定医であるかを事前に確かめてください。
作成した診断書と必要書類を揃え、住んでいる都道府県または指定都市の窓口へ提出して審査を受けます。
| 手続きの段階 | 行う内容 | 関わる窓口・機関 |
|---|---|---|
| 診断書の作成 | 臨床調査個人票(診断書)を書いてもらう | 難病指定医がいる医療機関 |
| 助成の申請と審査 | 診断書と必要書類を出して審査を受ける | 都道府県・指定都市の窓口 |
| 受給者証の提示と利用 | 交付された医療受給者証を窓口で提示する | 難病指定医療機関(病院・薬局) |
指定医療機関に受給者証を出して使う
都道府県や指定都市での審査に通ると、特定医療費(指定難病)受給者証が交付されます。都道府県や指定都市が指定した「難病指定医療機関」の病院や薬局で、この受給者証を窓口に出すと医療費の助成が適用されます。
原則として、指定医療機関以外で受けた診療や処方には助成が使えません。なお、申請してから受給者証が手元に届くまでの間に難病指定医療機関で払った医療費は、あとから払い戻しの請求ができます。
毎月の自己負担は所得ごとの上限で止まる
その月の自己負担の合計額は、世帯の所得などに応じて決められた上限月額で止まります。そのため、同じ月に上限月額を超える医療費は窓口での支払いが不要になります。
また、膿疱性乾癬(汎発型)の認定基準では原則として中等症以上が対象です。ただし、症状が基準に届かない軽症の人でも、高額な医療を続ける必要がある場合は助成の対象になる仕組みがあります。
詳しい手続きや対象条件は、住んでいる都道府県や指定都市の窓口で案内を受けられます。
乾癬性関節炎で治療を長く続ける理由
乾癬性関節炎で治療を長く続けるのは、関節の奥で続く炎症を抑え込み、骨の破壊や関節の変形が進むのを防ぐためです。皮膚の症状が軽くても関節の炎症は進むため、全身への治療を継続する必要があります。
日本の乾癬の患者さんで関節炎は多い
乾癬性関節炎は、皮膚の乾癬がある人の中でよく見られる病気です。日本の皮膚科施設を受診した乾癬の患者さん3,021人のうち、平均14.3%(施設により8.8〜20.4%)の431人が乾癬性関節炎と診断されています1)。
多くの場合、皮膚に乾癬の発疹が出てから数年後に、関節の腫れや痛みが現れます。皮膚の発疹の重さと関節の症状は必ずしも一致せず、皮膚のブツブツはごくわずかでも関節に強い炎症が起きることがあります。
受診が遅れると関節の変形が進みやすい
関節の痛みや腫れをそのままにしていると、関節の中の骨が少しずつ壊れて変形し、元の形には戻らなくなります。乾癬性関節炎の患者さん283人の調査では、発症から専門医の受診まで中央値で1年を要していました。
そして、6か月を超える受診の遅れが関節の骨のびらん(壊れ)や将来の体の動かしにくさと関連していました2)。
治療を続けずに炎症を放置すると、関節や毎日の暮らしに次のような影響が及びます。
- 手足の関節の骨の破壊と変形
- 指全体の腫れ(指炎)やアキレス腱の付け根・足の裏の痛み(付着部炎)の持続
- 首・背中・腰のこわばりと痛みの悪化
- 服の着替えや歩行など日常の動作の制限
- 仕事や家事の続けにくさと生活の質の低下
多くの関節に炎症が出ている人ほど病気が進みやすいため、変形が起きる前の早い段階から治療を始めましょう。
関節を守るには飲み薬や注射薬を続ける
皮膚の乾癬は塗り薬や光線療法(紫外線療法)から始めるのが基本です。
しかし、乾癬性関節炎では発疹の程度にかかわらず、飲み薬や注射薬(生物学的製剤)といった全身の治療を使う可能性が高いです。関節の痛みが強いときには、痛み止めの飲み薬もあわせて使います。
近年の治療の進歩により、全身治療を続けると、関節の痛みや皮膚の症状だけでなく、レントゲンで見える関節の破壊も長期に抑えやすくなっています。乾癬は良くなったり悪くなったりを繰り返す慢性の病気なので、痛みが和らいだあとも薬を続けることが、関節を守る土台です。
乾癬性関節炎の治療費と通院への影響
乾癬性関節炎の治療は長期間にわたります。飲み薬や注射薬を使うと毎月の医療費の負担が大きくなりますが、費用の心配から通院や薬を途中でやめると関節の炎症が再び強まりやすくなります。
全身の治療へ進むと毎月の自己負担が増す
塗り薬だけで様子を見ている時期に比べると、飲み薬や注射薬を取り入れた段階から、窓口で支払う毎月の医療費は高くなります。これまでの治療で十分な効果が得られない場合や、副作用で飲み薬が使えない場合には注射薬を選びますが、薬剤費そのものが高額です。
病気が重くなり関節の働きが落ちるほど、医療費の負担や仕事への影響も大きくなりやすい傾向があります。そのため、治療を始める時点で、どれくらいの費用がどのくらいの期間続くのかを見通しておくと安心です。
費用の重さが通院や薬をやめる原因になる
毎月の支払いが家計を圧迫すると、本当は続けたい治療でも、通院の間隔を自己判断で空けたり薬を減らしたりするきっかけになりがちです。
乾癬や乾癬性関節炎の患者さんが受診から離れる理由として、治療の断念に次いで費用の高さが多く挙がるという傾向があります。
また、注射薬を長く続けられるかどうかには、病気の重さや年齢とともに、自己負担の大きさも関わる要因の一つです。診察室でも、関節の痛みを早く治したい気持ちと毎月の治療費への不安の間で揺れ動く患者さんによく出会います。
皮膚と関節の症状は仕事や暮らしにも響く
治療から離れてしまうと、関節の破壊が進むだけでなく、皮膚の発疹も再び悪化して暮らし全体に負担が跳ね返ります。乾癬の患者さんは発疹が周囲の目につくことを意識して生活しており、皮膚の症状が軽いうちから生活の質に大きく響く傾向があります。
そこに手足の痛みや背中のこわばりが重なると、長時間の立ち仕事やパソコン作業、家事まで難しく感じる場面が増えるでしょう。
その影響で、働く時間を減らさざるを得なくなる人もいます。仕事や普段の暮らしを守るためにも、公的な制度で費用の負担を軽くしながら治療を続けましょう。
医療費を抑える高額療養費制度の仕組み
乾癬性関節炎の治療費が膨らんだときに家計を支えるのが、公的医療保険の高額療養費制度です。1か月の窓口負担が上限額を超えた分が支給されるほか、治療が長引く人ほど負担が軽くなる段階的な仕組みが備わっています。
1か月の窓口負担が上限を超えた分は戻る
高額療養費制度は、病院や薬局の窓口で1か月に払った医療費が上限額を超えたとき、その超えた分が医療保険から支給される仕組みです。入院だけでなく、皮膚科や整形外科への外来通院や、薬局で受け取る飲み薬・注射薬の費用も対象になります。
月ごとの自己負担の上限額は、患者さん本人の年齢や所得、加入している医療保険の種類によって細かく決められています。長く治療を続ける際に役立つ高額療養費制度の主な仕組みは次の3つです。
| 制度の仕組み | 負担が軽くなる内容 | 当てはまる場面 |
|---|---|---|
| 月ごとの上限額 | 1か月の窓口負担が上限を超えた分が支給される | 検査や注射薬などで1か月の医療費が高くなった月 |
| 多数回該当 | 4か月目から月ごとの自己負担の上限額がさらに下がる | 直近12か月で3か月以上、高額療養費の上限に達したとき |
| 年間の上限額 | 1年間の自己負担の合計が上限を超えた分が還付される | 月ごとの負担が積み重なり、年間の基準額を超えたとき |
年4回以上なら多数回該当で上限が下がる
乾癬性関節炎のように何年も治療を続ける病気で心強いのが「多数回該当」という仕組みです。直近の12か月の間に高額療養費の上限額に達した月が3か月以上ある場合、4か月目からは月々の自己負担限度額がさらに低く引き下げられます。
たとえば注射薬の治療を始めて最初の3か月間は通常の上限額まで負担しても、4か月目以降は一段階低い上限額になります。治療が長引く患者さんほど、月々の家計への負担を抑えやすい仕組みです。
年間の合計額にも上限があり超過分は戻る
毎月の窓口での支払いが積み重なり、1年間の基準額を超えた分は、加入している保険者から還付を受けられます。毎月の上限額にはわずかに届かない月が続く場合や、1年を通して一定の医療費がかかる場合でも、年間の負担が増え続ける心配はいりません。
自分の所得区分で月ごとや年間の上限額がいくらになるかは、加入している保険の窓口で確かめられます。
窓口の支払いを抑える手続きと相談先
高額療養費制度を使うときは、マイナ保険証を使うか、事前に限度額適用認定証を受け取って窓口に出すと、その場での支払いを上限額までに抑えられます。手続きや上限額の問い合わせ先は、加入している医療保険の種類によって異なります。
マイナ保険証か認定証で窓口払いを抑える
あとからお金が戻るとしても、注射薬を始める月に窓口で高額な医療費を立て替えるのは不安かと思います。外来診療でも、マイナ保険証を使うか、事前に交付を受けた「限度額適用認定証」を病院や薬局の窓口で出せば、その月の支払いを上限額までに止められます。
注射薬などの費用がかかる治療へ切り替えるときは、始める前に認定証を取り寄せるか、マイナ保険証が使えるかを窓口で確かめておきましょう。事前に備えておけば、初回の会計から高額な医療費の立て替えを防げて安心です。
相談先は加入している医療保険で分かれる
自分の自己負担の上限額や、限度額適用認定証の申請方法についての問い合わせ先は、現在どの医療保険に加入しているかによって変わります。手元の保険証や資格確認書を見て、該当する窓口へ連絡しましょう。
- 健康保険組合(企業の健保組合)
- 全国健康保険協会(協会けんぽ)の各都道府県支部
- 市区町村の国民健康保険の担当窓口
- 後期高齢者医療広域連合・市区町村の担当窓口
- 共済組合・国民健康保険組合の各窓口
病院の診察室では患者さんごとの正確な所得区分までは分かりません。具体的な金額や書類の取り寄せ方は、上記の保険窓口へ直接尋ねるのが確実です。
関節の腫れや全身の膿疱は皮膚科へ伝える
乾癬の治療中に指や手足の関節が腫れて痛む、アキレス腱の付け根や足の裏が痛む、あるいは腰や背中がこわばるといった変化が出ることがあります。
そのようなサインに気づいたら、我慢せずにまずかかりつけの皮膚科で相談してください。関節の炎症の広がりや強さに応じて、皮膚科と整形外科やリウマチ科が連携して診療を進めます。
また、もし突然の高い熱や全身のだるさとともに、皮膚全体が赤くなって小さな膿疱がたくさん出てきたときは要注意です。指定難病である膿疱性乾癬(汎発型)の急な悪化が疑われるため、速やかに医療機関を受診してください。
よくある質問
- 乾癬性関節炎の痛みが強いとき、指定難病の医療費助成を受けられますか?
-
乾癬性関節炎そのものは、痛みが強い時期であっても国の指定難病の対象外です。乾癬の仲間で指定難病の医療費助成の対象になるのは、発熱とともに全身へ膿疱が広がる膿疱性乾癬(汎発型)に限られます。
乾癬性関節炎の治療費を抑えるには、医療保険の高額療養費制度を利用します。加入している保険の窓口で自分の上限額を確かめ、マイナ保険証や限度額適用認定証を準備して通院を続けましょう。
- 手のひらや足の裏だけに膿疱が出た場合も、膿疱性乾癬として医療費助成の対象になりますか?
-
手のひらや足の裏、指先といった体の一部だけに膿疱が出る限局型の病型は、全身の症状が軽く一時的であるため、指定難病の医療費助成の対象外です。尋常性乾癬の患者さんに一時的に膿疱が出た場合も対象から外れます。
なお、尋常性乾癬の治療で一時的に膿疱が出た場合でも、繰り返し容易に膿疱が出る人がいます。皮膚科の専門医が一定期間観察し、膿疱性乾癬(汎発型)に含めた方がよいと判断した症例は対象に含まれます。高い熱や全身の赤み・膿疱が現れたときは、早めに主治医へ相談してください。
- 高額療養費制度の限度額適用認定証は、通院のどのタイミングで申請すればよいですか?
-
飲み薬や注射薬など、窓口での支払いが高くなる治療を始める前に、加入している医療保険の窓口へ申請して受け取っておくのが確実です。
会計の際に病院や薬局の窓口へ提示すれば、その月の支払いを最初から上限額までに抑えられます。マイナ保険証を利用できる医療機関や薬局であれば、事前の認定証の申請なしで同じ扱いを受けられます。
- 医療費の負担が心配で薬を減らしたいときは、どうすればよいですか?
-
自分の判断で通院をやめたり薬を減らしたりせず、まずは診察室で主治医に費用の心配を伝えてください。乾癬性関節炎の治療を途中で中断すると、関節の炎症が再び強まって骨の破壊や変形が進むおそれがあります。
高額療養費制度や4か月目から上限が下がる多数回該当を使ったときの負担額は、保険の窓口で確かめられます。そのうえで、無理なく続けられる塗り薬・飲み薬・注射薬の組み合わせを医師と一緒に選び直しましょう。
参考文献
1) Ohara, Y., Kishimoto, M., Takizawa, N., Yoshida, K., Okada, M., Eto, H., Deshpande, G. A., Ritchlin, C. T., Tanaka, A., Higashiyama, M., Matsui, K., & Tsuji, S. (2015). Prevalence and Clinical Characteristics of Psoriatic Arthritis in Japan. The Journal of Rheumatology, 42(8), 1439–1442. https://doi.org/10.3899/jrheum.141598
2) Haroon, M., Gallagher, P., & FitzGerald, O. (2015). Diagnostic delay of more than 6 months contributes to poor radiographic and functional outcome in psoriatic arthritis. Annals of the Rheumatic Diseases, 74(6), 1045–1050. https://doi.org/10.1136/annrheumdis-2013-204858
FitzGerald, O., Ogdie, A., Chandran, V., Coates, L. C., Kavanaugh, A., Tillett, W., Leung, Y. Y., deWit, M., Scher, J. U., & Mease, P. J. (2021). Psoriatic arthritis. Nature Reviews Disease Primers, 7(1), 59. https://doi.org/10.1038/s41572-021-00293-y
Gladman, D. D., Antoni, C., Mease, P., Clegg, D. O., & Nash, P. (2005). Psoriatic arthritis: epidemiology, clinical features, course, and outcome. Annals of the Rheumatic Diseases, 64(Suppl 2), ii14–ii17. https://doi.org/10.1136/ard.2004.032482
Murage, M., Tongbram, V., Feldman, S., Malatestinic, W., Larmore, C., Muram, T., Burge, R., Bay, C., Johnson, N., Clifford, S., & Araujo, A. (2018). Medication adherence and persistence in patients with rheumatoid arthritis, psoriasis, and psoriatic arthritis: a systematic literature review. Patient Preference and Adherence, Volume 12, 1483–1503. https://doi.org/10.2147/PPA.S167508
Morita, A., Kotowsky, N., Gao, R., Shimizu, R., & Okubo, Y. (2021). Patient characteristics and burden of disease in Japanese patients with generalized pustular psoriasis: Results from the Medical Data Vision claims database. The Journal of Dermatology, 48(10), 1463–1473. https://doi.org/10.1111/1346-8138.16022
Choon, S. E., Navarini, A. A., & Pinter, A. (2022). Clinical Course and Characteristics of Generalized Pustular Psoriasis. American Journal of Clinical Dermatology, 23(S1), 21–29. https://doi.org/10.1007/s40257-021-00654-z
Kasiem, F. R., Kok, M. R., Luime, J. J., Tchetverikov, I., Wervers, K., Korswagen, L. A., Denissen, N. H. A. M., Goekoop-Ruiterman, Y. P. M., van Oosterhout, M., Fodili, F., Hazes, J. M. W., & Vis, M. (2021). The burden of psoriasis in patients with early psoriatic arthritis. Rheumatology, 61(4), 1570–1578. https://doi.org/10.1093/rheumatology/keab606
Ackermann, C., & Kavanaugh, A. (2008). Economic Burden of Psoriatic Arthritis. PharmacoEconomics, 26(2), 121–129. https://doi.org/10.2165/00019053-200826020-00003
Bhutani, T., Wong, J. W., Bebo, B. F., & Armstrong, A. W. (2013). Access to health care in patients with psoriasis and psoriatic arthritis: data from National Psoriasis Foundation survey panels. JAMA Dermatology, 149(6), 717. https://doi.org/10.1001/jamadermatol.2013.133




